ややこしい予防接種のスケジュール管理も！広まりつつある「電子母子手帳」が、かなり良さそう！

海外からも評価の高い、日本の母子健康手帳は、1942年に始まった「妊産婦手帳」が最初。その後様々な改定を経て現在にいたります。乳幼児死亡率の低減に役立つと、インドネシアなど海外にも広まり、現在は30以上の国や地域で使われています。

電子母子健康手帳は、従来の母子健康手帳の内容をインターネット上で管理できるもの。

さらに、母親学級や集団健診のお知らせが自動で届いてトップページに表示されたり、子どもの生年月日を登録すると、予防接種の時期が表示されたりするサービスも。

エコー写真や育児日記も保存でき、夫や、両親などとも情報共有できる電子母子健康手帳もあるそうです。

京都府や大阪府池田市、富山県富山市や南砺市、千葉県木更津市、岐阜県可児市など各地で導入を始めています。電子母子手帳の企画・開発をしている（株）エムティーアイによると、同社のシステムだけでも40～50の自治体が導入準備を進めているそう。東京都でもすでに一部でテスト運用をしています。

なかでも、2014年1月から導入を決め、2016年4月から本格稼働した千葉県柏市の取り組みは、各種メディアに取り上げられて、注目を集めています。今までの紙の手帳が撤廃されるわけではなく、紙の手帳を補完する道具として利用者の評判は上々の様子です。

母子健康手帳が電子化される一番のメリットは、紛失によるデータ消失を防げること。

紙の手帳は置き忘れたり、紛失してしまったり、洗濯してしまうなどの可能性のほかに、地震や津波などの災害時にとっさに持ち出せない心配もあります。

東日本大震災でも、多数の方が母子健康手帳を失いましたが、岩手県では妊婦の健診結果などを医療機関や市町村が共有する電子カルテネットワークシステムがあったため、紛失した母子健康手帳の再発行や医療機関の妊婦受け入れが比較的スムーズだったそうです。改めて電子化のメリットが再認識される大きな機会となりました。

ママも、貴重な手帳を持ち歩かなくてもよくなり、そのほかの育児関連の膨大な資料を身近なツールを使用して見られること、予防接種のスケジュール管理に便利など、様々なメリットがあります。

さらに、医療サービスを受ける上でのメリットとして、カルテを多くの病院施設で共有できることもありそうです。