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子どもの教育費の総額は?貯金はいくら必要?効率的な貯金法!

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子どもの教育費、想像しただけで頭が痛いですよね。いったいどれくらいのお金を、いつ頃までに用意したら良いのでしょうか? 時期ごとに必要な教育費用と、効率的な資金の準備方法についてまとめてみました。

出典:http://amanaimages.com/info/infoRF.aspx?SearchKey=28177002122
目次 子どもの教育費は莫大...
私立?公立?いつが一番お金がかかる?
すべて公立で高校まで。教育費は総額いくら?
私立高校から私立大学。教育費は総額いくら?
すべて私立で大学まで。教育費は総額いくら?
教育費の貯金はいくら?計算する方法紹介!
莫大な教育費。効率的な貯め方紹介
まとめ

子どもの教育費は莫大...

進路によって大きく異なりますが、子どもの教育費はどれぐらい必要なのでしょうか。

平成26年度「子供の学習費調査」(文部科学省)によると、3歳で幼稚園に入園し、高校を卒業するまですべて私立に通った場合は約1,770万円が必要になるとされています。

しかし、本格的に費用がかかるのはむしろ、高校を卒業してから。大学や専門学校に進学をした場合はさらに費用がかかることはいうまでもありません。進路によっては、ここからさらに1000万というケースもあるほど。

子どもの将来のために、いくらの教育資金をどうやって用意していけばよいのでしょうか? 

私立?公立?いつが一番お金がかかる?

文部省の調査では、通う学校が公立か私立かに分けて費用を算出しています。子どもの時期ごとに見ていきましょう。

幼稚園で支払う学習費総額

公立 3年間総額 約 666,792円 1年間 約222,264円
私立 3年間総額 約1,494,024円 1年間 約498,008円

小学校で支払う学習費総額

公立 6年間総額 約1,930,248円 1年間 約 321,708円
私立 6年間総額 約9,214,734円 1年間 約1,535,789円

中学校で支払う学習費総額

公立 3年間総額 約1,445,523円 1年間 約 481,841円
私立 3年間総額 約4,015,869円 1年間 約1,338,623円

高校で支払う学習費総額

公立 3年間総額 約1,229,937円 1年間 約409,979円
私立 3年間総額 約2,985,885円 1年間 約995,295円

大学(昼間)で支払う学習費総額

国立 4年間総額 約2,694,800円 1年間 約673,700円
公立 4年間総額 約2,728,400円 1年間 約682,100円
私立 4年間総額 約5,278,800円 1年間 約1,319,700円

すべて公立で高校まで。教育費は総額いくら?

当然ながら、公立の学校に通う方が費用は安く済みます。公立で幼稚園から高校まで通った場合の金額を単純に合計すると約527万円。一番費用がかからない幼稚園から高校卒業までを公立にした場合でも、実際の数字を目の当たりにしてしまうとギョッとしてしまいますね。

幼稚園でかかる費用

幼稚園でのかかる費用は、ほかの時期と比べ純粋な教育費がウェートを占めています。私立だと約4分の3が授業料となります。

小学校でかかる費用

義務教育なので授業料はかかりませんが、ランドセルなど学校生活で必要な物に加え、学習机などの家庭内における準備品の費用、修学旅行や遠足などの費用が必要となってきます。私立は授業料が半分をしめます。

中学校でかかる費用

中学校でも授業料はかかりませんが、部活などのクラブ活動、文化祭や体育祭などのイベントで必要な費用が増えてきます。また、高校受験を控えているだけあって、習い事や学習塾などの学校外活動費が増加する傾向が見られます。私立の場合は4割を授業料が占め、授業料以外の費用も高いようです。

高校でかかる費用

高校からは授業料がかかるようになり、通学にかかる費用が中学時代より大幅にアップします。学区によって通う学校が決まる小中学校にくらべ、選べる地区の範囲が広い高校では子どもの希望が通学費にも大きく反映します。また、中学校の時期に引き続き、クラブや文化祭、体育祭で必要な費用が増えます。

■「高校無償化」は所得制限あり

それでも2014年から「高校無償化」制度がスタートし、月額9900円程度が援助されているので、実質的には授業料がかからない家庭も多いでしょう。しかしこれには所得制限があり、両親のうちどちらか一方が働き、高校生一人(16歳以上)、中学生一人の子どもがいるモデル世帯の場合、年収が約910万円以上になると対象外となります。逆に世帯収入が低い場合には加算もあります。国公立でも私立でも同額が支給されます。

私立高校から私立大学。教育費は総額いくら?

幼稚園から中学校を公立、高校から大学までを私立で通った場合は約1,270万円~1,415万円。大学が文系か理系によって差が出てきます。

私立高校でかかる費用

公立に比べて授業料が高くなるほか、学校納付金や修学旅行、遠足などに必要な費用も多くなりがちです。学校によっては修学旅行先が海外だったり、ホームステイなどを行う場合もあり、授業料以外には出費がかさむ傾向があります。

私立大学でかかる費用

日本政策金融公庫の調査によると、私立大学では受験料を含む入学費用だけで約106万円もかかるなど、初年度から大幅に費用が必要となります。それだけではなく、実家を離れて大学に通う場合は家賃や光熱費、食費といった生活費も別途必要となり、親の負担は重くなります。

高校入学から大学卒業までに必要な教育費は約 900 万円に

すべて私立で大学まで。教育費は総額いくら?

幼稚園から大学までを私立に通った場合、必要な教育費は2,329万円~2,483万円となります。一番教育費が必要なパターンです。

私立幼稚園にかかる費用

私立幼稚園は公立幼稚園に比べ、学校教育費は3倍近い費用が必要です。また、幼稚園での教育費のほかにも、習い事や学習塾などに対する費用である学校外活動費も高めの傾向があるようです。

私立小学校でかかる費用

公立ではかからない授業料がかかることに加え、私立では学習塾や習い事に多く通う子が多く、周りに合わせていると教育費がかさむ傾向にあります。高学年になると、学習塾の費用が大きくなるようです。

私立中学校でかかる費用

公立なら140万円程度の教育費総額も、私立だと400万円を超えてきます。

私立大学でかかる費用

初年度から大幅に費用がかかる私立大学。さらに、実家を離れて大学に通う場合には、家賃をはじめとする生活費が必要です。また国公立大学では学部間で授業料の差がないのに対し、私立大学では理系学部の授業料が高く、特に医学系は高額になります。また、6年通う必要のある学部ではさらに負担は重くなります。

教育費の貯金はいくら?計算する方法紹介!

高校まで公立に通わせる場合であれば、日々の家計の中から教育費を捻出することも可能ですが、大学への進学時には入学金や授業料、必要に応じて引っ越し費用など、かなりまとまったお金が必要になります。この時に備え、なるべく早いうちから資金を積み立てておく必要があります。

そこで、私立大学文系に通うことを想定して教育費を貯金する計画を立ててみました。子どもが0歳から17歳になるまでの間の18年間で、私立大学文系の学費568万円をためることを目標とします。

単純に計算してみると

568万円÷(18年×12カ月=216カ月)=26,296円

この金額を毎月積み立てていく必要があることがわかります。もちろん、子どもが2人なら倍、3人なら3倍の金額が必要です。具体的な数字がわかると、プランも立てやすくなりますね。

莫大な教育費。効率的な貯め方紹介

定期預金・積立貯金・定期積金をする

まとまったお金がある場合は、まずは定期預金として確保するという手があります。定期預金は普通預金より金利が高く、触らないままおいておくのであればうってつけです。比較的、ネット銀行の金利が高く、1年間預けたときの金利が0.200%の銀行も。

また、給与が振り込まれる口座から毎月決まった金額を自動的に積立口座に移してくれる積立貯金や定期積金は、意識しなくてもお金が貯まっていくおすすめの方法です。毎月強制的に天引きされるので、差し引かれた金額でやりくりをする習慣が身につきます。

天引きされる日は給料日の翌日に設定し、残りの金額を生活費にあてるのがポイント。「余ったら貯金しよう」という姿勢ではお金は貯まりませんよ。

学資保険を利用する

まとまった教育費が必要な年齢に満期が来るように設定し、積み立てていくのが学資保険です。積立貯金と仕組みは似ていますが、積立貯金はいつでも自由にやめられるのに対し、学資保険は途中解約をすると元金割れするケースが多くなります。一見デメリットのように思えますが、これがあるために継続できる効果が期待できます。

学資保険の場合、契約者に万が一のことがあった場合、その後の保険料の支払いを免除される仕組みのものが多くなっています。親の死亡リスクにもある程度対応できる点もメリットといえます。

中には、親の死亡時に払込免除だけでなく育英資金がプラスされたり、子ども本人の医療保障などがついている商品もありますが、こうした商品は返戻率が下がり元本割れするものが多くなります。親の死亡リスクは親本人が生命保険に加入していれば必要ないので、かぶらないよう注意しましょう。

また、毎月の積立だけでなく、子どもが小さく比較的家計に余裕がある時期5〜10歳ぐらいまでに保険料の払い込みを終えるタイプや、加入時に一括で全額を支払ってしまうタイプもあります。お金を払い終える時期が早いほど、返戻率は高くなります。

終身保険を利用する

学資保険は満期が決まっていますが、もしかしたら子どもが進学せずに就職し、学資が必要なくなるかもしれません。そんなときでも有利に増やし続けたいという人には、終身保険を学資保険代わりに使うのが人気です。

満期以降も預けたままにして、金利が増えていくというお得なタイプの保険で、預けている期間は満期以降であっても契約者本人の保障が続きます。

学資保険は赤ちゃんのうちに加入しないと期待する返戻率が得られないタイプが多く、そもそも就学してしまうと加入できないものがほとんどですが、終身保険ならいつでも加入できます。

まとめ

子どもの教育費は改めて計算してみると、本当に莫大な金額です。純粋な教育費だけではなく、見落としがちなクラブ活動や学校以外での費用も含めると、家計に重い負担がのしかかります。最低でも、初年度に大きく費用がかかる大学進学については、少しでも早いうちに準備を始めておく必要があります。

教育費に限った話ではありませんが、貯蓄をする際は収入から真っ先に貯蓄額を差し引き、そのお金は最初からなかったものとして残りのお金で生活する習慣を身につけることが重要です。これは筆者自身がファイナンシャルプランナーの方に教わったアドバイスなのですが、出費が多く保険料が厳しいと思うときでも、これを思い出してなんとか切り抜けています。

子どもが自らの進路や夢を思い描いたとき、お金がなくてあきらめるということはなんとか避けたいですよね。子どもの夢を実現するため、親は全力でサポートしてあげたいですね。

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この記事を書いた人

そらみまま

1歳4ヶ月の息子を育児中の専業主婦です。
育児の傍ら、気になったことや同じように悩める方のお役に立つことをまとめていけたらと思っております。
現在、育児とい...

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