1. >
  2. >
  3. >
  4. >
  5. 保険で出産費用を安くする!保険適応の条件と、便利な制度まとめ

保険で出産費用を安くする!保険適応の条件と、便利な制度まとめ

保険で出産費用を安くする!保険適応の条件と、便利な制度まとめのタイトル画像

一般的に妊娠や出産は病気ではないため、保険が適応されません。また、経腟分娩か帝王切開かなどの分娩方法の違いにより、保険が適応される範囲も人それぞれで大きく異なります。しかし、自然分娩でも保険が適応される場合もあります。

少しでも出産費用が抑えられるよう、保険が適応される条件や便利な制度について、ぜひ一度目を通してみてください。

出典:http://amanaimages.com/info/infoRF.aspx?SearchKey=11015196251
目次 出産費用の平均金額は?
出産時に保険が適応される場合とされない場合
異常妊娠・異常分娩の種類
自然分娩でも保険適応されるケースも!
保険以外にも!出産費用を安く抑える便利な制度
まとめ

出産費用の平均金額は?

出産は基本的に公的な健康保険が効かないため、出産に関する費用はおおよそ30万円~70万円と言われています。そこから、健康保険や国民健康保険の加入者、もしくは被扶養者が出産すると支給される出産育児一時金の42万円を差し引くと、自己負担額の平均は約8万円ほどと言われています。

出産費用にこれだけの幅がある理由としては、病院や助産院によって分娩時や入院時に必要な費用が異なること、分娩を行った曜日や時間帯、分娩時や分娩後の処置が人によって異なることなどが挙げられます。

出産費用で最もかかるのは分娩料で平均23万円、次いで入院料が平均10万円となっています。その他の内訳としては、新生児管理保管料が約5万円、産科医療補償制度3万円、検査・薬剤料が約1万円、処置・手当料が約5千円、その他費用が約2万円となっています。この他に大部屋と個室がある病院で個室を希望した場合にかかる室料差額、家族も宿泊できる病院などの場合の宿泊料などもかかってきます。

そして、出産費用で大きく幅が出てくる部分が、出産する場所です。平均的な出産費用は総合病院や大学病院が最も高く、次いで個人病院、助産院の順となっています。

出産時に保険が適応される場合とされない場合

妊娠・出産は病気ではないため基本的に保険が適応されませんが、何らかのトラブルがあり医療措置が必要な場合に限って、保険が適応されます。つまり、異常妊娠や異常分娩と判断された場合は医学的処置が必要となるため、保険が適応されるようになります。また、健康保険だけではなく医療保険も適応となり、入院給付金や手術給付金などが受け取れるようになります。

一例になりますが、通常の妊婦健診で行われる超音波検査は保険適応外です。しかし、逆子などが疑われる場合で医師の判断により超音波検査を行った場合は、保険が適応されます。

そして、帝王切開で分娩を行うとなった場合、その判断は医師が行うので、保険が適応されます。この他に、心臓病や持病を持っており医学的に見て無痛分娩が必須であるとされた場合は、その無痛分娩に関する麻酔料なども保険が適応されます。

反対に、一般的な経腟分娩ではほとんどの場合、保険が適応されません。ただし、医師の判断で吸引分娩や鉗子分娩が行われた場合や微弱陣痛などによる陣痛促進剤の使用などに関しては、保険が適応されることがあります。要するに、母体や胎児に異常が生じた段階から保険が適応されることになるのです。

しかし、産院や加入している医療保険によって保険の適応範囲が異なるため、産院や保険会社への確認が必要です。

また、赤ちゃんが低体重で生まれた場合などで新生児集中治療室に入る場合や、死産の場合も保険が適応されます。

異常妊娠・異常分娩の種類

異常妊娠とは

異常妊娠には様々な種類がありますが、以下に代表的なものを挙げます。

■流産
胎児が胎外で生存不可能である、妊娠22週未満での分娩のことを指します。このうちのほとんどは初期流産といい、妊娠12週までに起こることが多いです。

■妊娠高血圧症候群
妊娠20週以降、産後12週まで高血圧が見られる場合、または高血圧に蛋白尿を伴う症状のことです。母体から胎児への血液供給が十分にできなくなり、胎児の発育不全や健康状態の悪化を引き起こす可能性があります。

■多胎妊娠
2人以上の胎児が同時に子宮内にいることを言います。多胎妊娠の場合、子宮が早く大きくなるため、早産や貧血、妊娠高血圧症候群や子宮内発育の遅延などが起こりやすくなります。

異常分娩とは

異常分娩の種類も様々ではありますが、以下に代表的なものを挙げます。

■前期破水
通常は分娩の途中で起こる破水が、陣痛が起きていない状態で羊水が子宮外に流れ出てしまうことです。胎児が胎外で生存する能力を身につける前に破水が起こってしまうと、胎児は外界と直接触れることになり、感染の危険が生じることになります。よって、早産時期の破水には注意が必要です。

妊娠37週~41週でも陣痛が始まる前に破水してしまうことがあるため、前期破水だけでは病気とみなされることはありません。

■骨盤位(逆子)、横位
産道から見て、胎児の頭部より骨盤部がある場合を骨盤位(逆子)、胎児の頭部もしくは骨盤部のいずれも先進していない場合を横位と言います。骨盤位分娩は周産期罹患率や死亡率が高くなったり、胎児低酸素症を起こしやすくなったりします。

上記のような状態に加え、母体や胎児に危険が迫っている異常分娩では、経腟分娩ではなく帝王切開で出産を行うことになります。

自然分娩でも保険適応されるケースも!

自然分娩でも、保険が適応されるケースもあります。

吸引分娩

吸引分娩とは、金属またはシリコン製のカップを赤ちゃんの頭にあてて、吸引圧をかけ、赤ちゃんの身体を引き出す分娩方法です。

子宮口が全開になっているにも関わらず、赤ちゃんが降りてこない場合や、母体の体力低下や微弱陣痛などにより、お産が途中で止まってしまうような場合などに行われます。

鉗子(かんし)分娩

鉗子分娩とは、金属製のへら状のものを2枚合わせたトングのような器具で、赤ちゃんの頭を挟んで、赤ちゃんの身体を引き出す分娩方法です。

吸引分娩と同様に、子宮口全開にも関わらず赤ちゃんが降りてこない場合や、母体の体力低下や微弱陣痛などにより、お産が途中で止まってしまうような場合などに行われます。

会陰切開・会陰裂傷

初産のおよそ約7割の人が行っているという会陰(えいん)切開。

会陰切開は、分娩時、会陰部に大きな傷ができるのを避けるために行われたり、お産が長引き母体や赤ちゃんの身体が危険になったりした場合などに予防の目的で行われることが多いため、保険の適応がされないことが多いです。

ただし、吸引分娩や鉗子分娩で会陰切開をした場合は、医療行為として認められるので保険が適応される場合があります。

会陰裂傷は、分娩時に会陰部の伸展が悪かったり、胎児の頭が大きかったりした場合、会陰部が裂けて傷ができてしまうことを言います。第1度から第4度まであり、1度はかすり傷程度、2度は会陰切開の傷程度とのことで、1度及び2度の場合は保険が適応されることが少ないようです。

先生や産院によって保険請求したりしなかったり、保険会社によって適応されたりされなかったりと大きな違いがありますので、確認することが大切です。

保険以外にも!出産費用を安く抑える便利な制度

保険が適応されない出産ですが、出産時に使える公的な補助制度があります。

出産育児一時金

出産育児一時金は、健康保険もしくは国民健康保険に加入している本人もしくは扶養者の場合、子ども1人当たり42万円が支給され、産科医療補償制度に加入していない産院で出産をした場合は39万円支給されます。妊娠4か月以上(妊娠85日以上)であれば、生産、死産、人工妊娠中絶など関係なく支給されます。

手続き方法は以下の3通りがあります。
■直接支払制度
直接支払制度の産院では、産院から提示される書類に必要事項を記入するだけで手続完了です。退院時は42万円との差額分のみの支払いで済み、42万円を越えなかった場合は差額分を受け取ることができます。

■受取代理制度
受取代理制度の産院では、出産予定日の前2か月以内に受取代理申請書を健康保険へ提出します。あとは、直接支払制度と同様の内容です。

■産後に申請
まず、退院時の費用は自分で全て支払います。分娩・入院費の領収書など必要な書類をそろえた上で、健康保険へ申請します。2週間から2ヶ月ほどで指定の口座に振り込まれます。

出産手当金

出産に備え、産前42日産後56日の産休中の98日間、給与の3分の2が支給されます。

正社員でなくても会社の健康保険に加入しており、産休中も保険料の支払いを行っていればもらうことができます。ただし、産休後は仕事に復帰する人が対象となります。

高額療養費制度

健康保険が適応される治療費のうち、支払額が自己負担限度額を超えた場合に支給される医療費です。

所得区分により、ひと月あたりの自己負担限度額は異なります。また、月が替わってしまうと合算することができなくなるので、分娩日などもし選択できるのであれば、同じ月にまとめてしまった方が良さそうです。

高額医療費控除

1年間の医療費の合計が10万円を超えた場合、確定申告の際に税務署へ申請すると、その超えた分の税金が戻ってくる制度です。家族全員を合わせた医療費に対しての制度になるので、全員分をとりまとめて申請するのがポイントです。

失業給付金

雇用保険に加入していた人が会社の都合や自己都合などにより退職し、働く意思や能力があっても再就職できない場合、再就職までの間の生活を安定させるために支給される手当のことです。

本来は退職の翌日から1年以内にもらい終えないといけないのですが、妊娠・出産・育児の場合は退職日以降ハローワークで手続きをすれば、失業給付金の受給を最長4年まで延長することができます。

所得税の還付金

年度途中で退職をした場合、確定申告の際に過払いとなった分の所得税が戻ってきます。妊娠や出産を機に退職した方は、ぜひチェックしてみてください。

まとめ

妊娠や出産は、一般的に保険の適応外です。しかし、健康保険に加入している人なら誰でも支給される出産手当育児一時金を始めとし、利用できる制度もいくつかあります。

妊娠を考えている人、現在妊娠している人、出産を終えた直後の人、出産に関して利用できる保険や制度にどんなものがあるか、今一度調べてみるのも良いかもしれません。

保険が適応されないので、お金の面で不安のある人もいるかと思いますが、少しでも安心して出産を迎えられると良いですね。

当社は、この記事の情報、及びこの情報を用いて行う利用者の行動や判断につきまして、正確性、完全性、有益性、適合性、その他一切について責任を負うものではありません。この記事の情報を用いて行うすべての行動やその他に関する判断・決定は、利用者ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。また、表示価格は、時期やサイトによって異なる場合があります。商品詳細は必ずリンク先のサイトにてご確認ください。

この記事を書いた人

はる

バスケットボールが大好きです♪
食べることも大好きで、料理も好きです!

もうすぐ3歳になるやんちゃな娘と、毎日バタバタしながら過ごしています☆
2人目...

もっと見る

  1. >
  2. >
  3. >
  4. >
  5. 保険で出産費用を安くする!保険適応の条件と、便利な制度まとめ