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無痛分娩の相場はどのくらい?平均費用、保険適応、病院の選び方のまとめ

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無痛分娩はよく聞くけど、どこでどのくらいの費用でできるのか、保険は使えるのか、などよく分からないことがとても多いです。
費用的に可能なら無痛分娩にしたい、と希望される方も増えてきているようです。費用や病院の選び方についてまとめました。

出典:http://amanaimages.com/info/infoRF.aspx?SearchKey=11030003379
目次 日本に無痛分娩ができる病院はいくつある?
病院によって無痛分娩の費用は大きく変わる?
保険を使って節約出産 ①健康保険
保険を使って節約出産 ②民間の保険
保険を使って節約出産 ③医療福祉(マル福)
保険を使って節約出産 ④確定申告の控除対象
無痛分娩を希望する際には病院選びや費用に気をつけましょう

日本に無痛分娩ができる病院はいくつある?

無痛分娩の相場はどのくらい?平均費用、保険適応、病院の選び方のまとめの画像1

日本に産婦人科は多くありますが、すべての病院で無痛分娩を行なっているわけではありません。無痛分娩は、背中などから注射をして、そこから麻酔薬を注入して鎮痛させるのですが、この注射はどの医師でもできるわけではありません。医師の中でも、さらに麻酔科医として訓練した医師だけが施行することができます。無痛分娩には、決められた麻酔科医による高度な麻酔の技術が必要です。
また、麻酔をかけて鎮痛するにもリスクがあります。メリットとデメリットを熟知した麻酔科医が常駐していて、分娩前後の管理ができる状態でないと無痛分娩はできません。

日本産科麻酔科学会のまとめによると、硬膜外麻酔による鎮痛、および脊髄くも膜下麻酔と硬膜外麻酔併用の鎮痛法による無痛分娩を行っていて麻酔科学会関連の病院は、およそ40施設ありました。(2015年10月)

また、一般的に麻酔科医は常駐はしていなくても無痛分娩を行っている病院はおおよそ350施設あります。沖縄、東北地方は施設が少ないようですが、他の地域ではそれほどのばらつきは無く、産科に関して高度医療をしているような施設ならやっている、という考え方でよさそうです。

日本産科麻酔学会 無痛分娩施行施設の紹介

病院によって無痛分娩の費用は大きく変わる?

一般的な出産費用は、
■大学病院で35万円前後
■総合・一般病院で40万円前後
■個人病院で40万円~100万円前後
です。

出産育児一時金(42万円)などの補助がありますので、全額自己負担になるというように考えなくても大丈夫です。出産費用に関しては、日にちや時間帯(深夜加算など)、曜日によっても変わってきます。細かい規定は各病院で差がありますので詳しくは病院に問い合わせてみましょう。

また、公立の病院の方が安い傾向にあります。個人病院での料金の差は、ホテル並みのサービスを用意したいわゆるセレブ的な病院も含めた結果です。

そして、無痛分娩に関しては、この一般分娩の金額に3万~6万円、多くても10万円をプラスした金額と考えてよさそうです。病院による違いは、出産の日時、使用する麻酔薬の種類の違い、麻酔科医が常駐しているか否か、などの差です。使用する麻酔薬などに関しては、一般的には何が良いかわかりませんので、各施設による料金設定を確認しましょう。

保険を使って節約出産 ①健康保険

通常の妊娠、出産は病気ではないので健康保険の対象にはなりません。帝王切開や何かしらのトラブルがあるなどして、医療行為が必要となった時は健康保険を適用することができます。

何かしらのトラブルとは
■微弱陣痛などのため陣痛促進剤を使用
■止血のための点滴
■吸引分娩や鉗子分娩(産科によって違います)
■帝王切開(医学的な必要があった場合です)
■赤ちゃんが新生児集中治療室に入る場合(低出生体重児や何らかのトラブルによる)
などです。

また、無痛分娩に関しては親の希望のみで、(普通分娩が可能でありながら)無痛分娩を選択した場合は、健康保険の対象にはなりません。医学的対応の場合は健康保険の対象となります。医学的対応とは、心臓病などの持病が認められていて陣痛などに耐えられない、と普通分娩が困難と医師が診断した場合です。ただ身体的な持病がある場合は、帝王切開を選択されることが多く、無痛分娩を医師が進めるのはあまり多くはありません。

保険を使って節約出産 ②民間の保険

民間の医療保険も基本的には医療行為を施した場合に適用となります。単純に親の希望のみで無痛分娩を選択した場合には適用外となってしまうのですが、健康保険と同様何らかのトラブルがあるなどすれば適用範囲内になることがあります。例えば、親の希望のみの無痛分娩であっても、分娩中に吸引分娩や鉗子分娩になった場合などは保険適用になることがあります。また、健康保険のように持病により医師が無痛分娩が必要と判断した場合も同様です。

また、民間の医療保険に関しては「女性医療特約」がついているかどうかも確認が必要です。女性特約は、女性特有の病気(子宮や卵巣などの腫瘍など)に対して保証されているものですが、妊娠や分娩に関して、どのような状況になったら適用になるのか細かく聞いておきましょう。

民間の医療保険に関して注意しておきたいのは、妊娠後には入れない、ということです。あくまでも妊娠する前の低リスク状態でしか入れませんので、妊娠を考えたら早めに契約しておいた方が良いでしょう。

保険を使って節約出産 ③医療福祉(マル福)

医療福祉(マル福)とは、自治体が管轄している医療費補助制度です。全自治体共通ではないため、ある自治体と無い自治体がありますし、その金額も場所によって異なります。

また、この制度も普通分娩に関しては適用されないことが多いようです。何かしらのトラブルで医療行為が必要となったり、入院が長引いたりした場合にのみ、ということが適用の条件の自治体がほとんどですが、確認してみる必要はあります。

妊産婦に関する医療福祉制度がある自治体では、妊産婦が医療機関にかかった場合、一部負担金相当額を公費で助成してくれます。無痛分娩に関しても、前述したように吸引分娩や鉗子分娩などに移行して医療行為を施す場合もありますし、また麻酔による副作用などで入院が長引く可能性もあります。産後1か月でも医療費の自己負担分を助成してもらえれば、助かることもあるでしょう。

住んでいる自治体によって、その有無と金額に差がありますので、早めにお住いの自治体に確認しましょう。

保険を使って節約出産 ④確定申告の控除対象

無痛分娩に限らず、出産費用も医療費控除の対象になります。ある医療機関のデータによると、無痛分娩の場合頭痛やかゆみ発熱などの副作用の可能性もあります。これらの症状で薬を処方され、医薬品を購入した場合、かかった費用は医療費控除の対象になりえます。
控除対象になるかはわかりませんが、通院から薬局で買ったものから、すべての領収書を取っておくと良いと思います。

出産でかかった実費(出産費用から出産育児一時金や生命保険の給付金を差し引いた額)と、家族分も含めた他の医療費と合計して1年間(1月1日~12月31日)でかかった医療費が原則10万円以上の場合、税金が戻ってくることがあります。住所地の税務署に還付申告しましょう。

無痛分娩で費用が心配な場合は、費用のことと合わせて、その医療機関での無痛分娩費用や平均的な入院日数、どのくらい無痛分娩の症例数があるか、もし副作用があった時どういう対策を取っているか、など事前に確認してみてもいいでしょう。

無痛分娩を希望する際には病院選びや費用に気をつけましょう

陣痛の痛みを緩和してくれる無痛分娩は魅力的に感じる方もいると思います。しかし、ご夫婦の希望のみで無痛分娩を行う場合、費用が高額になることも事実です。また、行っている病院が限られているという現状もあります。

健康保険だけでなく、民間の保険や自治体の保険など、さまざまな保険を賢く利用することで、費用を抑えることも可能なので、無痛分娩を希望する際には、費用をどうするのかしっかり話し合いましょう。

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出産・産後 出産にかかる費用と公的制度

この記事を書いた人

acchan

現在二人の子どもの子育て真っ盛りのママです。
子どもの個性を伸ばした関わり方を大切に、日々試行錯誤しながら自分自身も成長しています。
自分自身も子どもと一緒...

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