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不妊の定義が2年から1年に~不妊治療を経験した夫婦のブログから見る今必要な情報や制度とは?~

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先日、不妊の定義が2年から1年にする方針が、日本産婦人科学会から発表されました。この方針について多くのメディアが報道を行っています。こうしたニュースをきっかけに見つけた不妊治療を行った夫婦のブログをご紹介したいと思います。

不妊の定義が2年→1年に!

先日、日本産科婦人科学会が、不妊症の定義を変更する方針を明らかにしました。これまで不妊症の定義は、子どもを望んでいても妊娠ができない期間が「2年」であることとされていましたが、これを「1年」として再定義する方針のようです。まだ正式な決定ではありませんが、8月ごろには正式に決定がなされるとのこと。

なぜこの定義の変更が行われたの?

こうした定義の変更が行われる理由として、WHO等の国際機関では「1年」が基準とされていることに加え、定義の変更によって、早期に適切な不妊治療を開始を促す効果があることがあげられています。



日本では、およそ10年間で、母親が35歳以上の出産の割合は倍増しています。(厚生労働省資料より)

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このように、高齢出産の割合が多くなるなかで、早期に適切な不妊治療を促すことは非常に重要であると考えられます。



妊娠に関する教育は決して十分とはいえない状態にある日本。「まだまだ大丈夫」そう思っているうちに、徐々に妊娠のリスクが増していた、ということも考えられます。そうした中で、今回のように早期の不妊治療を促す方針が発表されたのは、よい試みといえるのではないでしょうか。

早期の不妊治療のために他にも必要な情報や制度とは?

一方で、ただ「早期に不妊治療を受けたほうがよい」ということだけが周知されても、治療を開始するには不十分であると考えられます。なぜなら、不妊治療を開始するまでには、夫婦間の合意を形成したり、不妊治療にかかる経済的な負担をしたり、といった多くの事柄を乗り越える必要があるからです。



例えば、不妊治療を行ったことをブログで公開している三木智有さんは、「不妊治療時に感じていた気持ちと覚悟のこと」というブログの中で、以下のように述べています。

結婚当初から、妻は身体に不安があり妊娠しづらいかも、と言う話しは度々。それでも、最初の頃は僕達も事業を始めようと試行錯誤していた時期だったり、なんだかんだと忙しく自然妊娠に希望を託していました。



この時点で、妻と僕との間に危機感的な感情のギャップは少し開き始めていたんだと、今は思うのです。



毎朝体温を測って、ノートにメモを取るようになり、「高温期だ、低温期だ」と言う話しが2人の中に出始めました。正直に言って、話している言葉の意味を理解するのが最初は難しかった。生まれてはじめて、「妊娠についての知識の無さと、無論着さ」を感じたのを覚えてます。(中略)



さて、実際の治療に入るには夫婦で相応の覚悟を決めなくてはならないのではと思うんです。(中略)治療は決して愉快なものにはならないだろうと言う漠然とした不安と、その先には待ち望んでいた待望の命を授かることができるのではないかと言う希望とがある。



意を決して病院に行けば、これからの治療の流れを説明され、かかる費用の話しもされる。1回の検査や治療で数万円。それを経て体外受精に入れば数十万円の治療費が1回にかかる。決して軽い負担ではない。



それらを捻出し続けることができるのか?これらの治療に心がしっかりついてくることができるのか?

こうしたブログから、不妊治療を開始するまでには、夫婦間で知識の共有や、治療に向けた「覚悟」を決めるといったプロセスをふむ必要があることが分かります。しかし不妊治療開始に至るまでのこうしたプロセスは、このような個人のブログなどでしか知ることが難しい状況。どうやって夫婦間で話し合い、合意を形成していけばよいのか…そうした情報も不妊治療を始めるためには非常に重要であると考えられます。



また、不妊治療に関わる経済的負担も問題のひとつ。厚生労働省では、体外受精および顕微授精の費用の一部を助成していますが、これについて、三木さんの妻である堀江さんは以下のように述べています。

不妊治療助成金とはあくまでも体外受精に対する助成であり、それまでに掛かる診察費、例えば、不妊治療の原因を探る為の検査、排卵を促す注射、ホルモンバランスを改善する薬はもちろん、人工授精にも助成は使えません。しかも助成金額は、15万円/回(※東京都の場合)、体外受精は安くても30万円/回掛かる(そして体外受精以外にも前述した治療費は保険外でもちろん掛かる)ので、やっぱり経済的な負担は大きいんですよね…。

助成が行われているとはいえ、個人的な負担もまだまだ大きい不妊治療。



こうしたことを踏まえると、早めに適切な不妊治療を開始するためには、まだまだ情報や制度の不足があることが見えてきます。定義の変更にとどまらず、不妊治療開始に至るまでの情報の共有、そして経済的支援に至るまでさまざまなハードルを今後超えて行かなくてはならないといえるでしょう。



単に「はやめの治療を」という啓発を行うだけでは、ともすれば「知っていなかった個人の責任」といった方向に議論がながれがちです。そうならないよう、適切な情報と制度の構築が求められていると言えるのではないでしょうか。

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この記事を書いた人

ともかママ

ともかママです。子どもが幸せで楽しい人生を送れるように、様々な人から話を聞きつつ、自分なりの愛情をめいいっぱい届けてあげたいな、と思っています。...

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